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日本福音ルーテル教会
東教区事務所
〒162-0842
東京都新宿区市谷砂土原1-1
TEL&FAX
03-3260-8624
E-Mail
教区事務アドレス
higashi-jimu@@xqj.biglobe.ne.jp
教区墓地事務アドレス
higashi.office@@xqd.biglobe.ne.jp
教区HP管理者アドレス
jelc.higashi@@kmj.biglobe.ne.jp
事務所の取り扱いは
火水金 11:00〜16:00
火は墓地事務のみです。
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 ルーテル教会は、マルチン・ルターの宗教改革により生まれたキリスト教プロテスタント教会です。人は信仰のみにより神より義とされ、恵みのみ、信仰のみ、みことばのみという改革の精神を大切にします。日本福音ルーテル教会東教区は、首都圏から東北地区や甲信地区に及ぶ、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、山梨県、長野県、宮城県に、福音宣教を展開しています。
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キリスト教書店聖文舎

女子学生会館カテリーナ

ルーテル教会とは

日本福音ルーテル教会 年表3

◇昭和・平成

西

記載












1926 1 九州女学院開校(5.4)エカード、校長 25 22 24 2,475 1,049 204
1927 2 教憲教規の「根本改正動議」採択 25 25 28 2,670 971 234
1928 3 教会制度・一院制へ改組「教会憲法規則改正」ボードに要請婦人連盟組織広島伝道 25 - - 2,938 1,174 297
1929 4 最初の自給宣言「久留米教会」神戸伝道 24 25 25 3,097 1,158 233
1930 5 第3次教会憲法規則改正神学校に信徒教育過程開設女子青年会組織 28 29 24 3,365 1,261 269
1931 6 第3次教会憲法規則施行神学生奨学金制発足農民福音学校開設(日田) 28 - 23 3,565 1,264 229
1932 7 青年連盟組織信条集全訳出版計画決議延岡・東京目黒・大阪住吉・神水伝道 32 - 21 3,817 1,387 253
1933 8 大教理問答書発行横浜・高瀬伝道 36 - - 4,068 1,497 254
1934 9 自給促進決議シェマルカルド信条書発行 38 - 21 4,246 1,551 197
1935 10 教会自給10ヶ年計画策定連立自給制発足 39 - 39 4,458 1,576 238
1936 11 教会躍進・教会精神強調運動満朝調査・問安使派遣和協信条書発行 43 30 21 4,630 1,638 173
1937 12 重要書類の一部保管制度決定 43 - 22 4,815 1,662 199
1938 13 時局奉仕会組織教職授任按手の待機中の効力問題(一時停止) 43 32 23 4,977 1,729 199
1939 14 宗教団体法成立 45 32 24 5,152 1,806 198
1940 15 「日本福音ルーテル教会」と「福音ルーテル教会」合同(第1回) 46 32 24 5,269 1,676 141
1941 16 基督教団第五部に加入社団名称変更・日本福音ルーテル社団 - - - - - -
1942 17 教団時代「日本福音ルーテル教会維持社団」に改組 - - - - - -
1943 18 教団時代 - - - - - -
1944 19 教団時代 - - - - - -
1945 20 教団時代 - - - - - -
1946 21 教団内のルーテル組織から「ルーテル教会再建準備会」へ移行教職21名、信徒1名「ルーテル会」結成 - - - - - -
- - 「ルーテル会誌」発行 - - - - - -
1947 22 社団所有の財産を新設の「宗教法人日本福音ルーテル教会」に移譲 30 - - 2,490 - -
- - 日本基督教団からの離脱決議(旧「日本福音ルーテル教会」のみ離脱)(11.12ー14) - - - - - -
1948 23 日本福音ルーテル教会再建総会(1.23ー24)教憲教規採択(暫定措置)教会学校教案発刊 34 - - 3,213 1,534 401
- - 福音ルーテル教会(LEAF系)再建ELCA伝道開始(東京から東海地方) - - - - - -
1949 24 自給5ヶ年計画決議 35 - - 3,894 2,051 615
1950 25 ELCA/Augastana/Suomi日本伝道開始全ルーテル共同出版第3次教会憲法規則採択 36 - - 4,617 2,597 702
- - 社会保険加入 - - - - - -
1951 26 受難節の「克己献金」発足 45 - - 5,331 2,994 702
1952 27 関連法人の「経営」を「支援」に変更中央事務所開設スオミ伝道開始 62 - - 5,542 3,825 698
1953 28 「日本福音ルーテル教会」と「福音ルーテル教会」再合同宗教法人化 81 - - 7,024 4,037 570
1954 29 神学校の大学化計画承認全ルーテル協議会発足ELC・神学教育開始(静岡・聖書学院) 81 - - 7,641 3,979 710
1955 30 日本基督教団讃美歌・聖書協会訳聖書の採用決定宣教師会との協約廃止 86 - - 8,388 4,001 650
1956 31 改正憲法施行「講義所」を「伝道所」に変更ELC・自主教会方策委員設置 96 - - 8,762 4,326 559
1957 32 恩給制度再発足青年連盟結成四国伝道決定 103 - - 9,162 4,322 516
1958 33 ELC・東海福音ルーテル教会憲法規則起草 105 - - 9,740 4,375 598
1959 34 DMSと協約締結 110 - - 10,413 4,530 565
1960 35 ELCがALCに改組「東海福音ルーテル教会」を組織 106 - - 9,938 4,513 505
1961 36 ラジオ伝道委員設置 109 - - 11,142 4,663 492
1962 37 教会事務局長の専任制度発足教会学校さんびか発行 112 - - 11,695 4,969 542
1963 38 合同教会「日本福音ルーテル教会」組織決議 4教区制4局制度発足
ブラジル伝道開始
138 - - 13,411 6,030 667
1964 39 第1回総会JCM組織(日本伝道協力会議)ディアコニア委員会発足釜が崎伝道開始 138 - - 13,879 6,259 609
1965 40 各個教会種別決定神学校移転承認合同記念事業「大伝道」(〜67)各個教会種別の決定 137 - - 14,309 6,204 619
1966 41 合同教憲教規採択NRKとの神学校共同経営承認東及び東海教区の教区編成替え 138 - - 15,060 6,440 641
1967 42 個々の教会の「法人化」の停止合同に伴う教会諸規則の調整・整備センター方式教会設置案実施 141 - - 15,527 6,684 619
1968 43 財政赤字問題発生特別協力金制度による赤字問題への対処綜合方策委員会設置 142 - - 16,097 6,592 568
- - 神大、学生の問題提起で混乱 - - - - - -
1969 44 JCMアスマラ会議公約(74年度までに教会の第1予算、第2予算を自給する)神大、三鷹移転 145 - - 15,958 6,719 515
1970 45 「局別制度」を「合同制度」に移行教区内募金の用地取得制度発足(鶴ケ谷方式)北海道伝道方策 144 - - 16,926 6,631 456
- - 女性教職按手(1号) - - - - - -
1971 46 給与体系幅制導入し、自給教会の任意性の制限 140 - - 17,225 6,410 515
1972 47 第1次綜合自立計画発足(共同部整理教区内連帯制牧師給改善事業部設置) 138 - - 17,678 6,494 410
1973 48 JCMをLCMに改組ブラジル伝道を「ブラジル福音ルーテル教会」の協力伝道に修正 137 - - 17,838 6,477 452
1974 49 収益事業市ヶ谷開業教区支援態勢により補助教会支援を施行(海外教会補助終結) 137 - - 18,086 6,409 411
-   LWFマルチメディア伝道教会讃美歌出版 - - - - - -
1975 50 収益事業・大阪開業教会資産による別法人設置の制限引退教師住宅手当制の導入 137 - - 18,277 6,400 400
1976 51 会員除名措置許可制へ移行改正式文教会讃美歌の承認 137 - - 18,873 6,392 396
1977 52 海外教会との交換牧師制発足 小児陪餐の検討開始 141 - - 19,109 6,363 324
1978 53 出向先退職金の制限教職養成機関維持に関わる「抜本検討委員会」設置北海道伝道15年計画策定 140 - - 19,331 6,398 342
1979 54 用地売却制限不動産取得上の1/3方式施行全教職・職員給与一元化 139 - - 19,479 6,458 326
1980 55 第2次綜合計画採択特別教区制度施行(北海道)収益事業・文京開業 139 - - 20,175 6,444 380
1981 56 収益事業規則施行収益事業営業部門を会社ザ・ルーテルに移管 139 - - 20,063 6,437 312
1982 57 「一致信条集」採択小児陪餐制度移行への準備神学生寮・食費給付 138 - - 20,269 6,559 309
1983 58 個教会単位の資金者借入による共同融資の新規用地取得制度発足(藤が丘方式)「礼拝と洗礼」発行 137 - - 20,368 6,633 301
1984 59 「教区主体の行政機構確立」の方針「第2種、第3種教会強化策」採択 136 - - 20,578 6,584 258
1985 60 DMS(道友会)と合同俸給改正基準算定の定式化 138 - - 20,413 6,601 268
1986 61 小児陪餐制度採択 139 - - 20,578 6,797 326
1987 62 宣教師会組織化日米協力伝道開始合同によるELCA成立 140 - - 20,839 6,947 296
1988 63 第3次綜合計画策定教師制度改正(牧師・牧師補)定期転任制度導入転任費積立プール制施行 140 - - 21,212 7,050 315
- - 神大、文学部2学科に改組 - - - - - -
西

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1989 1 百年史委員会始動神学教育検討開始 138 111 - 20,927 - 292
1990 2 宣教百年記念計画策定ブラジル告白福音ルーテル教会との協約書締結スオミ基金の設定 138 113 - 21,425 - 272
1991 3 宣教百年事業室開設(4年間) 139 114 - 21,794 - 286
1992 4 第2次収益事業・広島プロジェクト開始 138 113 - 22,061 - 294
1993 5 宣教百年記念大会(熊本) 138 116 - 22,156 9,342 267
1994 6 憲法改正「宣教力の結集と展開」方策採択神学校改組採択(4年制) 138 120 - 22,264 9,366 245
1995 7 牧師補制度施行社団の改組検討開始 138 - - - 9,402 229
1996 8 憲法規則改正(局廃止と常議員会構成)宣教百年記念東京会堂・広島会館完成 - - - - - -

明治時代 ●大正時代

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